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核がなくならない7つの理由

春原剛/著

792円(税込)

発売日:2010/10/15

書誌情報

読み仮名 カクガナクナラナイナナツノリユウ
シリーズ名 新潮新書
発行形態 新書、電子書籍
判型 新潮新書
頁数 222ページ
ISBN 978-4-10-610391-9
C-CODE 0231
整理番号 391
ジャンル エネルギー
定価 792円
電子書籍 価格 660円
電子書籍 配信開始日 2011/04/22

これが日本人が知らない現実だ! 核問題のすべてを総ざらい。

これが核を巡る現実だ。「核があれば大物扱いされる」「核の傘は安くて便利な安全保障」「オバマ大統領に面従腹背する核保有国」――「核なき世界」構想を阻む全情勢を、七つに切り分けて徹底解説。被爆国日本が原発ビジネスに参入した理由、米国を豹変させた「核テロ」の現実性、温暖化で進む新たな核拡散とは? この一冊で核問題が丸ごと分かる!

目次
序章――核テロの恐怖が米国を変えた
オバマ大統領の「核なき世界」構想――そのブレーンは? シナリオは?
日本人が知っておくべき現実がある。
理由1 「恐怖の均衡」は核でしか作れない
戦後、世界の「平和」を保ってきたのは核だった。
米国とロシアが繰り広げた開発競争から、この兵器の特徴が見えてくる。
理由2 核があれば「大物扱い」される
同じ独裁国家でも、米国はミャンマーに厳しく北朝鮮に甘い。
おかげで北朝鮮は「三つの成果」を引き出し、次は核拡散……むざむざ手放す理由がない。
理由3 「核の傘」は安くて便利な安全保障
事情があって核武装できず、米国に守られることを望んだ日本、欧州、韓国。
その実情とは。支払うべき対価とは。
理由4 オバマに面従腹背する核大国
国連の常任理事国と、核の「五大国」はぴったり重なる。
核削減を打ち出す各国だが、時に強烈な特権意識とエゴをむき出しにしていた。
理由5 絶対信用できない国が「隣」にあるから
イスラエル、印パ、イランはいかに時代が変わろうと核を捨てない。
新興保有国の照準は既に、歴史的に対立してきた「隣」の国を向いている。
理由6 「緩い核」×「汚い爆弾」の危機が迫る
同時多発テロにも匹敵する衝撃を米国民に与えた、クリスマスのテロ未遂事件。
核物質だけでなく、核研究者の流出を止める術もまた核以外に見つからない。
理由7 クリーン・エネルギーを隠れ蓑にした核拡散
地球温暖化対策として、原子力発電を導入するアジアの国々。
非核国が核を手にする新たな事態で「平和利用」と「軍事利用」の境目がぼやける。
あとがき
主要参考文献
キーワード解説

蘊蓄倉庫

温暖化で進む核拡散

 現在、世界各国で計画されている原子力発電所の数は140基にのぼり、この約3分の2をアジアの国が占めています。この中には中国やインドといった原発新興国だけでなく、これまで原発を持たなかったインドネシアやベトナムも含まれています。原子力発電も核開発も、基本的な原理は全く同じ。温暖化対策の名の下で、新たな核の拡散が危惧されているのです。
掲載:2010年10月25日

担当編集者のひとこと

「核なき世界」への疑問から

 オバマ大統領が「核なき世界を目指す」とプラハで演説した時のことを、ご記憶でしょうか。思いがけないニュースに日本中が沸きました。麻生総理から共産党の志位委員長、長崎市と広島市の市長まで続々と歓迎のコメントを発表し、仕事帰りの人や被爆体験者も笑顔で取材に答える。これで「核廃絶」にメドがついたかのような報道が目立ったものです。
 あれから早くも1年半、この間に核武装をやめると決めた国はゼロ。これはなぜなのでしょうか。本書『核がなくならない7つの理由』は、「核なき世界」構想に新聞記者の春原剛さんが疑問を抱いたところから始まりました。
 核をこの世界に生み出し、核の開発競争をリードしてきたアメリカが、なぜ突然「もうやめよう」なんて言い出したのか? 春原さんは日米を行き来して取材を進め、オバマの狙いが世界平和などでなく、アメリカ国民を襲うかもしれない核テロを防ぐ「国内政策」だったことを明らかにします。続いて、日本のメディアが伝えない「核の現実」7つを解説。プラハ演説に冷静だった人にも、希望を感じた人にも、ぜひ手に取って頂きたい一冊です。

2010/10/25

著者プロフィール

春原剛

スノハラ・ツヨシ

1961(昭和36)年東京都生まれ。上智大学卒業後、日本経済新聞社入社。ワシントン支局勤務などを経て編集局長付編集委員。上智大学グローバル教育センター客員教授、日本経済研究センター・日米プロジェクト(富士山会合)事務総長。著書に『暗闘 尖閣国有化』など。

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