恐怖の環境テロリスト

「販売をやめた理由は申し上げられません」
　書籍から食料品まで扱う大手通販サイトのアマゾンの女性広報は私の電話取材にそう繰り返した。経験上、取材相手が「言えない」と頑なな態度を取る場合、大きな秘め事があるものだ。
　今年2月、アマゾンが突然、鯨肉商品の販売を停止した。ネット上のデータ記憶システム「キャッシュ」には確かに、「鯨ベーコン」や「くじらカレー」などの関連商品の写真や説明が残っている。微かな手がかりを元に、鯨肉商品を扱っていた業者に電話してみると、「一方的に、出品をやめてくださいと言われた」「理由は何も教えてくれなかった」と口々に訴える。
　ますます怪しいと感じた私はさらに、広報に食い下がった。最後に送られてきた「何卒、よろしくお願い申し上げます」という懇願メールからは、彼女が反捕鯨国の米国本社と日本支社との間で、板挟みになっている苦悩が感じ取れた。
　動画サイトにアップされていた1本の映像が「アマゾンに眠る謎」を解き明かした。
　アマゾンは脅されていたのである。
その動画とは、パソコンの前で通販を楽しむ外国人親子が捕鯨のおぞましさに衝撃を受け、打ちひしがれる様子を映し出したものだった。日本の伝統食文化は完膚無きまでに否定され、動画の最後に「アマゾンに鯨肉の販売をやめるように伝えよう」というメッセージがつけられていた。
　このキャンペーンを仕掛けたのは米国最大の動物愛護団体ＨＳＵＳや英国環境系調査団体で、その翌日に鯨肉の通販は止まったのだ。
　今回刊行した『恐怖の環境テロリスト』で、私は調査捕鯨を攻撃するシー・シェパードなどの過激団体やそれを支えるＨＳＵＳなどの集合体を「動物愛護産業」「環境保護産業」と名付けた。
　彼らは、日本の捕鯨やイルカ漁を批判すればカネが集まる錬金術を生み出した。原資となるのは、支持者からの寄付金。そして、ハリウッドなどが制作する映画からの収入や番組の視聴料。和歌山県太地町のイルカ漁を批判した米アカデミー賞映画「ザ・コーヴ」は彼らの金のなる木だ。今回のアマゾン虐めも成功例として支持者にＰＲし、再び「寄付を」と呼びかけるに違いない。
　なかでも恐ろしいのは、こうした「産業」の一翼を担い、漁師や捕鯨船員に危害を加えても構わないという原理主義的なイデオロギーで動く「環境テロリスト」がごく普通の人の中から次々に生まれているということだ。最初は環境保護や動物愛護に関心を持って運動に参加しただけなのに、知らず知らずのうちにこの“業界”の間違った情報やプロパガンダに踊らされ、違法行為をも厭わない過激活動家へと転身するのである。
　反捕鯨を叫ぶ活動家を止められない日本は、環境、動物を錦の御旗にした環境テロが吹き荒れる前夜の状態にある。数々のテロ事件に悩まされてきた欧米諸国の苦い経験などから、まず彼らの正体を知ることこそが対策を練る鍵になる。

（ささき・まさあき　産経新聞外信部記者）
波　2012年4月号より