脱炭素化は地球を救うか
924円(税込)
発売日:2024/08/19
- 新書
- 電子書籍あり
温暖化はメリットが大きい。政治的に正しい言説の不都合な真実。
地球が温暖化しているのは事実だが、果たしてそれは「人間の活動」が原因なのか。そもそも温暖化は「悪いこと」なのか。悪いことだとして、それを止めるための手段は本当に脱炭素化が最適解なのか。科学的データは、そうした問いにいずれも「イエス」の答えを返さない。いま必要なのは、温暖化問題をイデオロギーから解放し、「適応策」を積み重ねていくことである。硬直的な脱炭素化推進に一石を投じる論争の書。
書誌情報
読み仮名 | ダツタンソカハチキュウヲスクウカ |
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シリーズ名 | 新潮新書 |
装幀 | 新潮社装幀室/デザイン |
発行形態 | 新書、電子書籍 |
判型 | 新潮新書 |
頁数 | 176ページ |
ISBN | 978-4-10-611054-2 |
C-CODE | 0231 |
整理番号 | 1054 |
ジャンル | 地球科学・エコロジー |
定価 | 924円 |
電子書籍 価格 | 924円 |
電子書籍 配信開始日 | 2024/08/19 |
蘊蓄倉庫
化石燃料を減らすと地球温暖化が加速する
化石燃料が温暖化に与える影響には、温室効果ガスと大気汚染の2つがありますが、この2つは相反する効果をもたらします。CO2は温室効果で気温を上げますが、エアロゾル(窒素酸化物、SOX)は太陽を遮って気温を下げるからです。
2010年代以降、中国が石炭の消費を減らして大気汚染を改善したことが地球温暖化に大きな影響を与えています。国連が推奨するように、このままCO2排出量を2050年までにゼロにすると、温室効果ガスによる世界の気温上昇は0.1℃未満に収まりますが、エアロゾル減少による「透過効果」によって、気温が1℃上昇するという予想も出ています。つまり、「化石燃料を減らすと地球温暖化は加速する」というわけです。
掲載:2024年8月23日
担当編集者のひとこと
脱炭素イデオロギーは現代の共産主義である
「気候正義」なる言葉まで生まれ、「脱炭素化」は今や疑いのない正義のイデオロギーと化していますが、果たしてそれは妥当なことなのでしょうか。本書は、温暖化や脱炭素化を巡る事実関係や言説を、極力客観的に問い直す内容となっています。
とはいえ、スタンスはトランプのような「温暖化否定論」ではないです。温暖化が起こっていることは認めた上で、その原因を考え、対策の費用対効果を考える「温暖化対策懐疑論」です。温暖化じたいは認めた上で、それが「人類の破滅をもたらす」といった類の悲観論を疑うとともに、「人間が気候を変えられるし、変えるべきである」という楽観論・人間中心主義を疑います。
本書の問題設定をざっと振り返ると、こんな感じです。
(1)そもそも、地球は温暖化しているのか?
(2)温暖化しているとして、それは「悪いこと」なのか?
(3)仮に悪いことだとして、それは「人間の活動」が理由なのか?
(4)人間の活動が理由だとして、それは本当に「人間の意思で止められるもの」なのか?
それぞれの答えを大雑把に言うと、
(1)温暖化はしている。ただし、近年の温暖化は、ヒートアイランド現象によると見られる部分が大きく、観測データは誇張されている可能性がある。
(2)「悪いこと」とは言えない。少なくとも、温暖化によって死亡率は下がり、寒冷地の農業生産は上がり、快適な気温の土地の総量は増える。そのメリットと、温暖化による水位の上昇、異常気象の増加などのデメリットを天秤にかけたら、「デメリット」に問答無用で傾く、とは言えない。
(3)人間の活動が影響している可能性はあるが、それは「僅かなもの」である。地球はこれまでも、温暖期と寒冷期を繰り返してきた。北極圏にあるグリーンランドは、中世の温暖化期には文字通り「グリーン」だった。地球の気温への影響は、人間の活動よりも天体の活動によるものの方が圧倒的に大きい。
(4)本気になれば人間の活動で多少は気温の上昇をユルくすることはできるかも知れないが、「気温を下げる」ことは不可能である。そもそも現状取られている温暖化対策は「コスパ」が悪すぎる。
「温暖化は人類存亡の危機なのでコスパなんか考えるべきではない」という人もいるでしょうが、国連のIPCC(気候変動に関する政府間パネル)が予想している3℃前後の温暖化で、「人類の生存が脅かされる」ことはありえません。憂慮すべきはむしろ、政策資源が温暖化対策に片寄ることで、感染症や食糧危機などの生命にかかわる問題への開発援助が減っていることです。
また、先進国の教条的な「脱炭素イデオロギー」によって、人々の生活を確実に向上させることになる途上国での火力発電計画に横やりが入るなどの事例が出ていますが(有名なのは、住友商事が参画していたバングラデシュの火力発電への日本政府支援の打ち切り。これを決めたのは小泉進次郎環境大臣)、これは「快適な環境を守る」「人々の環境を改善する」ことが本来の目的のはずの環境保護の理念にも反しているので、本末転倒でしょう。温暖化の事実を受け入れ、「適応策」を積み上げていくことの方が、先進国のみならず途上国も含めた人間環境の改善に資するはずなのです。
もう少し実務的なレベルでも、脱炭素化論議には「無理筋」の話が少なくありません。
例えば、日本はエネルギー基本計画で2030年に再生可能エネルギーを36~38%にする目標を掲げていますが(現状は20%強)、恐らく政府で政策を作っている当事者やエネルギー業界の当事者を含めて、それが本当に可能であると考えている人はほとんどいないのではないでしょうか?
これまで太陽光をすすめ、太陽光発電の場所がなくなってきたので今度は洋上風力で再エネを増やすぞ、なんてことになっていますが、安定的でない電源をいくら増やしたところでそれをベース電力にするのは所詮、無理なのです。
そもそも、再エネを推進するために日本国中の山林を切りまくり、太陽光パネルを敷き詰めて、土壌汚染と土壌崩壊のリスクを高めまくることが「環境にやさしい」とはとても言えないでしょう。
しかも、これから太陽光パネルの「大量廃棄時代」がやってきます。太陽光パネルは製造プロセスだけでなく、廃棄プロセスでも大量のCO2が発生します。加えて再エネの電力は高い固定価格(FIT)で買い取られるため、その上乗せ分は日本の電力消費者が再エネ賦課金を支払って負担しています。
ついでに言えば、太陽光パネルはほとんどが中国産。つまり、「日本の消費者の金で」「基本的人権の保障されていない中国をわざわざもうけさせ」「日本の山野を太陽光パネルで埋め尽くして景観を損ね」「土壌崩壊の危機を高めている」のが、再エネの実態なのです。はっきり言って、無茶苦茶不条理です。
以下、多少余談めきますが、今回、この本の編集をしたことで、「脱炭素化イデオロギーは現代の共産主義である」という、かねて抱いていた疑念が「確信」に変わりました。
冷戦時代には、西側先進国の反体制勢力も含めて、地球上の半分くらいの人たちが、共産主義というイカれた思想にかぶれました。共産主義という理想が死んだことで、「地球上の人間の半分を狂わせる、壮大にズレた理想」というマーケットがぽっかり空いて、そこに「脱炭素化イデオロギー」がスルッと入り込んだ、ということなのかも知れません。インテリや意識高い系など「支持層」も被っていますし、冷戦崩壊後の1992年にリオで地球サミット(国連環境開発会議)が開かれて以降、地球環境の問題が前景化してきたという事実も、この「すり替わり」説を裏付けていると言えます。
共産主義と脱炭素化イデオロギーには、どちらも「人間中心主義の傲慢さ」が共通しています。「人間の鉄の意志をもってすれば、人間の行動を、社会を、自然すらも変えられるのだ!」というスタンスです。保守主義的なスタンスなら「人間の本質なんてそう変わらないし、社会だって簡単には変わらないし、ましてや地球の自然をまるごと変えるなんて絶対無理」となるでしょうが、そうした「謙虚さ」が脱炭素化の論議にはまったくない。疑念を呈する奴は断罪したがるところも共産主義とそっくりです。環境正義と共産主義を悪魔合体させた斎藤幸平氏が大人気になるのもよく分かります(笑)。
もちろん、モノを無駄にしないこと、環境に負荷をかけないようにすること、エネルギーの過剰消費を控えることなどは良いことでしょう。私自身、ふだんの生活では、そうしたことを気にかけて行動しています。お風呂の残り湯で鉢植えに水をやり、都内の移動はほとんど自転車、子どもの残した食事はすべて食い尽くす人間バキュームカーの役割も担っています。
でも、環境によい振る舞いを「イデオロギー」に昇華させる必要はないんじゃないでしょうか?
ということで、脱温暖化・脱炭素化を巡っては、かくもおかしな事態があちこちで発生しています。
とはいえ、国連事務総長が「地球は沸騰している」と言い、カーボンニュートラルやSDGsやらが政治的に正しい振る舞いとして日々報じられ、ビジネスマンがみんな読んでる日経新聞も脱炭素化を激押ししている状態ですから、私のこのポストを見ても「この編集者、アタマおかしいんじゃないか?」と思われる方もけっこういるんじゃないかと想像します。
でも、少し冷静になって、脱炭素化にちょっとでも疑問を感じられているなら、本書を手にとってみる価値はあると思います。少しは考え方が変わるかも知れません。
本文は176頁とコンパクト。図表もたくさん盛り込んでおり、内容は濃いですが、手軽に読めます。
2024/08/23
著者プロフィール
池田信夫
イケダ・ノブオ
株式会社アゴラ研究所代表取締役所長、経済学者。1953年京都府生まれ。東京大学経済学部を卒業後、NHKに勤務。国際大学GLOCOM教授、経済産業研究所上席研究員などを経て現職。学術博士(慶應義塾大学)。著書に『電波利権』など。